樂活襪之郷博物館

植民地時代の台湾では、農業を中心として発展させるという日本政府の方針のもと、繊維業の発展は阻害され、台湾では必要な繊維製品のわずか16％程度しか自給できていませんでした。したがって、日本の敗戦後の台湾では、繊維製品の大部分を輸入せざるを得ない状況だったと言えます。中華民国政府は、アメリカから援助された原材料と中国大陸から持ち込んだ大量の紡織機を用いて、繊維製品の輸入代替を始めます。1940年代後半の彰化県では、植民地時代から繊維業が盛んだった和美地区を中心に、洪勝和紡績工場をはじめとする大企業や関連する中小零細企業が林立し、繊維業の一大集積地となっていきました。

台湾の繊維業は急速に発展、1950年代には生産過剰気味となって、海外への輸出が検討されるようになりました。当時の台湾繊維業は、OEM(Original Equipment Manufacturing)といって、日本やアメリカなどの海外ブランドの商品を請け負う形態がほとんどでした。台湾には綿花や羊毛といった原材料がなかったため、化学繊維を製造する技術が発展し、吸湿性や防臭性などを高めた機能性繊維の開発が進み、2018年のサッカー・ワールドカップでは世界の16のチームが台湾製ユニフォームを身につけていたと言われるほどになります。「楽活靴下のふるさと」では防臭機能を強化した靴下の生産に特化し、OEM以外に自社ブランドの靴下も生産、販売しています。

付加価値を高めた商品を生産できるとはいえ、消費者は日用品である靴下に、低価格を求めがちです。台湾は2002年にWTO（世界貿易機関）に加入し、輸入品に高い関税をかけることができなくなりました。その結果、中国から安価な靴下が輸入されるようになり、彰化の靴下工場の多くが閉業せざるを得なくなったと言います。彰化の「襪仔王觀光工廠」など一部の工場では、生産を続けながら台湾の伝統的な工業の姿を残し、同時にブランドの価値を高める観光工場の事業を始めました。そこでは、靴下生産の構造や歴史を学ぶことができると同時に、靴下を利用したDIYを楽しむこともできます。

襪仔王觀光工廠（國府俊一郎氏提供）